BevNett for Beverage Industry

　　飲料は，市民生活になくてはならない重要な食品としてその重要性がますます高まっている。しかも生活をより豊かに，また便利にもしている。ゆえに，飲料は日常的に飲用するミネラルウォーターや茶系飲料だけではなく，コーヒーや炭酸飲料，果実飲料，あるいはビール系飲料や缶チューハイ，カクテルといった嗜好性飲料にまで幅広くカテゴリーが広がっている。そしてその必要性は，衰えるどころかますます高まっていると言えるだろう。
　このように飲料が生活に密着した価値を得てきた理由の一つは，たゆまぬ新製品の開発と上市である。新製品には，消費者が知覚していない潜在ニーズを顕在化させたり，新しい味覚や機能性，栄養などまさに生活を豊かにする提案が盛り込まれている。そして市場拡大と革新をもたらす原動力として必要不可欠な存在になっている。
　一方で，必ずしも新製品がヒットするわけではないことを，飲料産業は学んでいる。清涼飲料だけではなく，ビール系飲料も，また缶チューハイやカクテルでも同じである。消費者の未知なる嗜好を引き出し，新たな市場の可能性を開拓することが新製品に課せられた使命の一つであるからだ。そこには多分に実験的要素が含まれることは否めない。だからこそ，日本の飲料は多様性を帯び，そして革新を続けてきたと言えるだろう。
　本特集では，新奇性のある機能性飲料を投入し続けているハウス食品の開発事例をリポートするとともに，飲料の新製品開発に役立つ香料・添加物についてまとめた。また，甲陽ケミカル社の「グルコサミンを利用した新規飲料の提案」を42頁に，ユニテックフーズ社の「新開発の高力価ペクチンと酸性乳飲料への利用」を47頁にそれぞれ掲載した。

　2001年の飲料市場は，３月11日の東日本大震災とそれに続いて発生した東京電力福島第一原子力発電所の事故によって，大きく様変わりした。
　清涼飲料は，震災によってSCM，すなわち原材料から製造，流通・販売に打撃を被った。そこで供給責任を第一ととらえ，一時的に商品点数を絞り込んで生産効率を向上させ，この難局を乗り切った。その一方で，こうした混乱のために投入できなかった新製品も数多い。新製品の発売点数（SKU数）は2011年11月までで1,485点となり，2010年同期の1,841点から大幅に減少している。実に356点もの新製品が減ったことになる。このように清涼飲料各社では，新製品の発売を回避し，定番製品に注力する傾向が顕著で，2011年の特殊な市場環境を見てとることができる。
　一方で，震災後の防災意識の高まりや飲料水の放射能汚染の懸念などから“水”“お茶”といった生活飲料への需要が拡大している。2011年11月までの累計では，茶系飲料はほぼ前年並みに…続きは本誌をご覧ください。